平均寿命が年々伸び続ける長寿国の日本。2015年には男性が 80.79 年、女性が87.05 年となり、どちらも過去最高を更新しています。（参照：厚生労働省・平成27年簡易生命表）
老後は自宅で過ごすのが当たり前という時代もありましたが、長寿化した現在では「住まい方」の選択肢もさまざまです。今回は、時代とともに多様化するシニア（高齢者）向け住宅や、老後の住まい選びに関する基礎知識をご紹介します。健康リスクや家族関係の変化、自宅の老朽化なども視野に入れて、自分らしい老後の過ごし方を考えてみましょう。
多様化するシニアの住まい方
シニア向け住宅をご紹介します。種類がたくさんありますが、それぞれ生活の目的やサービス内容が異なります。自分にとってどんな暮らしが快適か、予算に見合うかなどを検討して探してみてはいかがでしょうか。
●人とふれあいながら生活できる住まい
・シェアハウス
プライベートな個室で生活しながら、リビングやキッチンなどを共有するスタイルの住まいです。同じ世代の人と助け合って暮らす高齢者向けシェアハウスのほか、女性専用や多世代型などさまざまなタイプがあります。
・コーポラティブハウス
居住を希望する人が集まって組合を結成し、共同で理想的な住まいをつくる方法です。同じような目的やライフスタイルを持つ人と共に自由に計画できる、入居者すべてが顔見知りで安心できるなどのメリットがあります。
・コレクティブハウス
独立した住居スペースのほかに、多世代の人と交流できる共用スペースを設けた集合住宅です。お互いのプライバシーはしっかりと保ちつつ、血縁にこだわらない自由で豊かな人間関係を築くことができます。
●そのほかのシニア向け住まい
【住宅系】
・シニア向け分譲マンション
シニア世代向けに設計された分譲マンション
・ケアハウス（軽費老人ホーム）・自立型
独居に不安がある自立した方が対象の公的施設
・シルバーハウジング
生活援助員が安否確認や緊急時対応などを行うバリアフリーの公営賃貸住宅
・サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
ケアの専門家による生活相談や安否確認、生活支援サービスが付いたバリアフリー住宅
参考：サ高住？老人ホーム？老後の賃貸生活の現状
・有料老人ホーム（住宅型）
生活支援サービスが提供され、要介護になった場合は外部の介護サービス事業所を利用
【介護が必要な方向けの住まい】
・有料老人ホーム（介護付き）
生活支援や介護サービスが提供され、基本的に最期まで生活できる施設
・ケアハウス（軽費老人ホーム）・介護型
介護サービスが受けられる公的施設
・特別養護老人ホーム（特養）
要介護度が高い方が入居できる公的施設
・グループホーム（認知症対応型共同生活介護）
要支援2以上の認知症の方がスタッフと共に暮らす共同住宅
理想を叶えるための住み替えとリフォーム
「いつかは住み替えをしたい」と考えていても、実際に住み替えるとなるとタイミングが難しいものです。目的や条件、それぞれの考え方などによっても異なるでしょう。
また、転居には体力や気力、判断能力が必要になります。高齢になるほど新しい環境に適応する力が低下することも考慮しておかなければなりません。
今のニーズだけではなく先々の状況の変化も念頭に置き、元気なうちに老後の住まいについて一度考えておくとよいでしょう。早くから情報を集めたり、同世代の人の体験談などを聞いてみたりするのも不安を減らすポイントです。
老後の住まい方の選択肢が広がる一方で、「住み慣れた自宅で暮らしたい」と願う方が多くいるのも実情です。
そんな時にオススメしたいのは、自宅を担保に融資を受けることができる【リバースモーゲージ】の活用です。
リバースモーゲージを活用することで老後資金にゆとりが生まれるのはもちろんのことですが、長年住み慣れた土地に住み続けることが可能です。
助成金を活用しよう
介護保険で利用できる「住宅改修」や「福祉用具の貸与・購入」により、自宅で暮らしやすい環境を整えることも可能です。住宅改修の場合は、上限20万円の改修費用範囲内で１割または2割の自己負担を除く費用が支給されます。詳しくは、市区町村の窓口やケアマネジャー等に問い合わせてみましょう。
老後の住まい選びで後悔しないために
暮らし始めてから「こんなはずではなかった」と後悔しないためには、どんなことが大切でしょうか。
まずは自分や配偶者のライフスタイルを意識して、「どんな生活をしたいのか」を把握しておく必要があります。さらに、現在の健康状態や将来的なリスク、人間関係、資産、相続のことなども踏まえて家族とよく話し合ってから、住まいの情報を集めましょう。
また、広告やパンフレットの情報だけに頼らないことも重要です。複数の相談機関も訪問し、自分たちの希望を伝えたうえで専門家のアドバイスを受けるとよいでしょう。いくつかの候補が決まったら、「重要事項説明書」などの詳細な資料を取り寄せてよく確認します。そして、書類だけではなく実際に足を運び、自分の目でしっかりと見極めることも大切です。
田舎や海外への移住などを検討している場合は、移住体験をしてみることで不安を解消できます。「地元の人となじめるか」「気候や食べ物などが自分に合うか」「生活に不便を感じないか」などを実際に体験してから熟慮するようにしましょう。
